「メーカーでの実務経験」と
「商工会議所での支援実績」
経営理念は「To advance human potential」
アポロ１１号が人類史上初めて月面に降り立ったのが１９６９年７月２０日、幼いながらに人間はすばらしいと思いました。「同世代が体感したあのわくわくした感動を、若い世代に未知の世界へのチャレンジ精神を」といった想いをこのＡｐｏｌｌｏの名に込めました。一人ひとりのできることは僅かかもしれません。しかし、その積み重ねこそが人類発展の原動力です。
支援の特徴は「メーカーでの実務経験」×「商工会議所での支援実績」からのシナジー効果
メーカーでは市場開拓営業・財務会計・生産性向上推進の各部門を経験しました。商工会議所では経営相談や多くの補助金申請支援を担当しました。それら経験と実績を掛け合わせることで経営サポート力にシナジー効果を発揮させます。
國島 正浩プロフィール
昭和36年5月28日生まれ
経済産業大臣登録 中小企業診断士
学歴及び職歴
昭和55年 一宮高等学校卒業
昭和59年 上智大学卒業
昭和59年～平成24年 イビデン株式会社勤務
平成25年～平成30年 名古屋商工会議所勤務
所属等
(公社)愛知県中小企業診断士協会 会員
ワールド・ビジネス・アソシエイツ 所属
ピープルジャパン協同組合 アドバイザー
(一社)日本生産管理学会 代議員
(公財)あいち産業振興機構 経営技術専門家
(公財)名古屋産業振興公社 登録専門家
(公財)岐阜県産業経済振興センター アドバイザー
最新情報
2024.11.1
中小企業庁の中小M&Aガイドライン改訂（第３版）に伴うM&A支援機関登録制度における関連情報を公開いたします。中小M&Aガイドライン（第3版）遵守の宣言
2024.11.1
令和6年5月にスタートした若手中小企業診断士育成支援事業１期生の研修が10月で無事に終了いたしました。参加メンバーそれぞれの経験や専門知識をグループ内で相互に活かすことができシナジー効果も発揮できました。第１期はお洒落カフェを支援させていただきましたが、現在第２期生が鍛造技術に強みを持つ製造業者の支援に取り組んでます。引き続き第３期を来春スタートの予定です。参加希望の企業内中小企業診断士を募集しておりますのでご興味を持たれた方はぜひメールにてご連絡ください。
2024.6.26
経営革新等支援機関の更新申請が認定されました。認定支援機関ID：105623002710認定日：2024/06/26認定有効期限日：2029/06/25
2024.5.1
事業再構築補助金第12回公募が開始されましたが、おかげさまでフルキャパの受注をいただいており、当社受付は終了させていただきました。
2023.11.30
中小企業庁の中小M&Aガイドライン改訂（第２版）に伴うM&A支援機関登録制度における関連情報を公開いたします。中小M&Aガイドライン（第2版）遵守の宣言
2022.4.1
あいち産業振興機構内に「あいち外国人起業＆経営支援センター」が４月より新規に設立されましたが、その相談員として登録されました。外国人経営者などの創業相談に対応いたします。あいち外国人起業＆経営支援センター
2021.12.1
事業再構築補助金など、多くご依頼いただいた仕事もひと段落し、補助金に関するアドバイスから再開させていただきました。おかげさまで事業再構築補助金につきましては第１回２回３回ともにフルサービス対応させていただいた案件は全件採択されています。引き続いてよろしくお願いします。2022年版パンフレット
2021.11.15
中小企業庁の「M&A支援機関登録制度」にもとづき、令和3年度の事業承継・引継ぎ補助金で仲介手数料やフィナンシャルアドバイザー費用が補助対象となる、登録支援機関に登録されました。M&A支援機関登録制度公募要領掲載遵守事項
2021.4.1
今年は事業再構築補助金などが加わり、４月に入り大変に忙しくなっています。そのため新規のご相談は夏ぐらいまで延期させていただきたく、何かとお手数をおかけして申し訳ありません。空きがでましたら補助金に関するアドバイスから再開させていただきたいと計画しています。ご理解いただきますようお願いいたします。
2021.3.1
持続化補助金低感染リスク型ビジネス枠セミナーＺＯＯＭ対応はじめました。個別相談 メール受付→事前同意確認→日時設定→入金確認→セミナー資料等配布→個別相談※事前に対象条件等よくご確認ください。※補助金申請書等の策定がそのまま補助金等につながるわけではありません。※空き枠がでるまでお待ちいただくこともあります。なお、ものづくり補助金と事業再構築補助金につきましても対応させていただきます。
ご相談はこちらから
( 補 助 金 に つ き ま しては制度説明するものではありませんので、まずは公募要領・補助金事務局等でご確認ください)